インテルの復活

Intel’s Resurrection | The Rude Awakening [LINK]

【海外記事より】かつて1990年代に「インテル・インサイド（インテル入ってる）」のキャッチフレーズで世界を席巻したインテルが、劇的な復活を遂げようとしています。長年、同社は競合のエヌビディアに大きく引き離され、投資家の間では「終わった企業」と見なされてきました。記事の著者自身も、電力不足や建設の遅延、巨額の設備投資負担といった懸念から、同社の先行きには懐疑的な立場をとってきました。しかし、最新の決算報告は、そうした弱気な見方を根底から覆すものとなりました。

今回の決算でインテルが発表した数字は、市場の予想を大幅に上回るものでした。売上高は前年同期比6.9%増の135億8000万ドルに達し、調整後の1株当たり利益も事前の予測を大きく超えました。これを受けた株式市場の反応は凄まじく、株価は1日で23.6%も上昇するという、同社の歴史でも稀に見る急騰を記録しました。株価がこれほど跳ね上がるのは、単に業績が「好調」なだけでなく、将来のキャッシュフローに対する市場の評価、つまり同社を巡る物語そのものが再構築されたことを意味しています。

復活の原動力となっているのは、データセンターおよびAI部門です。この分野の売上成長率は20%台に乗っており、以前の「下げ止まり」を期待する段階から、供給不足が成長を牽引するフェーズへと完全に移行しました。これまで市場は、インテルを「パソコン市場の景気に左右される銘柄」として扱ってきましたが、今回の決算によって、同社がAIインフラの次なる段階を支える中核企業であるという認識が広まりました。AIの処理がより複雑化する中で、エヌビディアの画像処理半導体（GPU）だけでなく、インテルが得意とする中央演算処理装置（CPU）に対する実需が多年にわたって継続することが証明されたのです。

今回の教訓は、マクロ経済の混乱やプロジェクトの遅延が起きていても、基幹部品の供給元は強い需要と価格決定権を維持できるということです。AIへの投資サイクルは、初期のGPUへの集中投資から、システム全体を網羅する第2段階へと進んでいます。投資家は、特定の銘柄に固執するのではなく、新たな事実に基づいて自らの見解を更新していく柔軟性が求められます。インテルが物語の主役に戻ることはないかもしれませんが、プロットを動かす重要な「ベテラン俳優」としての地位を確固たるものにしました。現在は、サービスナウやヒューレット・パッカード・エンタープライズといった、まだ割高感のない関連銘柄にも注目が集まっています。