イラン、攻撃に備える

【海外動画より】イラン大統領府の顧問を務めた経験を持つテヘラン大学のモハマド・マランディ教授が、混迷を極める米国とイランの外交交渉の実態や、緊迫する軍事情勢について語る動画をご紹介します。

米国とイランをめぐる外交の最前線では、双方が合意に近づいているとする米国の見解と、両者の隔たりは依然として大きいとするイランの見解という、矛盾した情報が錯綜しています。元イラン核交渉チームのアドバイザーであるテヘラン大学のモハマド・マランディ教授は、イラン側から見ると両国の間には依然として大きな溝が存在すると指摘します。米国側は交渉の進展を急ぐ切迫感を強めていますが、イラン側にはそのような焦りはありません。経済的なインフラへの攻撃や包囲網によって国内の雇用や物価に影響は出ているものの、グローバル経済の受けているダメージの方がはるかに深刻であり、国際社会の方が破局の危機に瀕していると認識しているためです。

イランの外交姿勢の基本として、過去の条約や合意において米国側に何度も約束を破られてきた苦い経験から、ワシントンに対する強い不信感が根底にあります。そのため、パキスタンなどの仲介者を通じたメッセージを盲信するようなことはなく、交渉の最中であっても常に最悪のシナリオを想定しています。イランは自ら戦争を仕掛けたわけではないという大義名分のもと、主権の侵害や不当なアメリカ側の要求には一切屈しない構えです。仮に交渉が決裂して再び軍事的な衝突に発展した場合でも、イランの防衛体制や軍事能力は数ヶ月前よりも格段に強化されており、米イラン双方とも事態は戦闘の再開に向けて備える局面に入っているとマランディ教授は分析します。

戦略上の要衝であるホルムズ海峡の管理権は、イランにとって最も強力な対抗手段となっています。かつての衝突でも海峡の封鎖が国際的なエネルギー供給の生命線に決定的な影響を与えたように、イラン側が譲歩を見せることは容易ではありません。現政権はアメリカが週末に市場への衝撃を避ける形で攻撃を仕掛けてくる可能性を警戒し、国内の空域を閉鎖するなど高い警戒態勢を維持しています。周辺の湾岸諸国や中東の各勢力は事態の推移を注視し、一部で仲介の動きはあるものの、この問題の核心はあくまで米国とイラン、そしてイスラエルとの直接的な力関係に集約されています。イラン国内の世論は直面する経済的困窮を耐え抜く強靭さを保っており、交渉で有利な立場を維持しながら長期戦も辞さない構えであると論じています。

Seyed M. Marandi: Iran Closes Its Airspace as Negotiations Fail and the U.S. Prepares to Strike - YouTube