世界国債危機の行方

Every Bond Market on Earth Is Breaking at Once. This Is 2008 x10 - YouTube [LINK]

【海外動画より】著名な経済論評家でありユーロ・パシフィック・キャピタル会長のピーター・シフ氏が配信する番組「ピーター・シフ・ショー」では、世界規模で同時に進行している国債市場の崩壊と、それがもたらす深刻な金利・物価への影響について強い警戒感が示されました。今回の動画では、足元の債券市場の動向が2008年の世界金融危機を遥かに凌ぐ、破滅的な「主権（ソブリン）債務危機」の前兆であると分析されています。

番組の冒頭でシフ氏は、米国をはじめ欧州や日本などの主要国がこれまで巨額の政府債務を維持できたのは、単に金利が歴史的な低水準に抑えられていたからに過ぎないと指摘しました。しかし、債務が膨らむほどその国の信用力は低下するため、投資家はより高いリスクプレミアムを要求するようになります。シフ氏は各国の長期金利チャートを示しながら、1980年から2020年まで40年間続いた債券の「超長期強気相場（金利低下局面）」が完全に終わり、世界は猛烈な金利上昇を伴う「債券の弱気相場」に突入したと主張しています。特に日本の国債市場に言及し、10年物国債の利回りが過去最高水準に達する中で、もし日本政府が国債金利の支払いに税収入の50%以上を割かなければならなくなれば、保有する米国債を大量に売却せざるを得なくなり、結果として米国の財政をさらに圧迫する連鎖反応が起きると淡々と説明しています。

さらにシフ氏は、原油価格が1バレル108ドルを突破し、あらゆる商品を網羅するCRB商品指数が急上昇している現状を踏まえ、世界は「高金利と高インフレ」が同時に進行する最悪の経済環境に向かっていると警鐘を鳴らしました。多くの投資家は物価高や金利上昇を一時的な要因、あるいは国際紛争によるノイズだと過小評価していますが、実際には長年にわたる過剰な通貨発行と財政赤字のツケが回ってきた結果です。シフ氏は、ドルの長期的価値に対する不信感から投資家が債券を手放している以上、流出した資金は最終的にドルの実質的な競合である金や銀などの実物資産に向かうと結論付けています。過去の経済危機のように金利を20%に引き上げてインフレを抑え込む体力は今の米国にはなく、政府が通貨発行に頼り続ける限りドルの価値は崩壊を免れないとして、市場の本質を見誤らずに実物資産へのシフトを急ぐべきだと一貫して説いています。