仮想通貨の暗い真実

The Dark Truth About Crypto and Bitcoin | GAINS, PAINS & CAPITAL [LINK]

【海外記事紹介】現在、投資の世界では、歴史上類を見ないほど大規模な「トロイの木馬」作戦が進行しているかもしれません。ギリシャ神話で難攻不落のトロイを陥落させた巨大な木馬のように、一見すると便利で画期的に見えるものが、実は私たちの自由を内側から破壊する仕掛けであるという指摘です。その正体こそが、ビットコインをはじめとする仮想通貨（暗号資産）だというのです。

そもそも、アメリカの連邦法では、中央銀行であるFRB以外の者が通貨を発行することは禁じられており、違反すれば厳しい罰則が科されます。実際、偽造通貨を作れば即座に逮捕されるのに、なぜ時価総額が数兆ドルにも達する「通貨（カレンシー）」を名乗る仮想通貨の創設者たちは、誰一人として通貨偽造罪で捕まらないのでしょうか。この不可解な沈黙の理由は、仮想通貨が政府やエリート層にとって都合の良い、新しい金融システムの「実験場」であり「隠れみの」だからだと今回の記事の著者は説いています。

かつて4代の大統領顧問を務めたハラルド・マルムグレン博士は、すでに2015年の時点で、政府や銀行が「現金のない社会」を目指していると警告していました。その狙いは、ブロックチェーン技術を用いた「単一の台帳」によって、個人のあらゆる支出、収入、資産、さらには行動パターンまでも、政府がリアルタイムで監視・追跡できる体制を築くことです。もし統計的に不自然な支出があれば、それがたとえ合法的な買い物であっても、当局から釈明を求められ、行動を制限される未来がやってくるかもしれません。

金融界の大物たちの発言を繋ぎ合わせると、その意図はさらに鮮明になります。JPモルガンのジェイミー・ダイモン氏は、ビットコインの「匿名性」を否定し、規制されたデジタル通貨を求めています。また、世界最大の資産運用会社ブラックロックのラリー・フィンク氏は、あらゆる資産を「トークン化」し、すべてを台帳で追跡可能にすることを目指すと公言しています。つまり、私たちが「既存のシステムからの脱出口」だと信じている仮想通貨やブロックチェーンこそが、皮肉にも政府が国民のプライバシーを完全に奪い、金融システムを掌握するための究極の管理ツールになりつつあるというのです。

一見自由への鍵に見えるものが、実はもっと強固な檻の扉だとしたら。私たちは今、利便性の代償として何を差し出そうとしているのか、冷静に見極める必要がありそうです。