インフレ、本当の話

CPI Spikes on Energy Prices But That's Not the Real Inflation Story [LINK]

【海外記事より】アメリカの3月の消費者物価指数、いわゆるCPIのデータが発表され、イランとの紛争によるエネルギー価格の急騰が反映される結果となりました。労働統計局が発表したデータによると、CPIの算出に用いられる商品バスケットのコストは前月比で0.9%上昇しました。これはパンデミック後の急騰がピークに達した2022年以来、単月としては最大の上昇幅です。この大幅な月間上昇により、年間の総合CPIは3.3%に達しました。これは2024年3月以来の高水準ですが、月間および年間の数字は、いずれも事前の予測通りの内容となっています。今回のCPIの上昇は、ほぼ全面的にエネルギー価格の急騰によるものです。エネルギー指数は前月比で10.9%上昇し、その背景にはガソリン価格の21.2%という大幅な月間上昇がありました。一方で、変動の激しい食品とエネルギーを除いたコアCPIは前月比0.2%の上昇に留まり、比較的落ち着いた動きを見せています。年間のコアインフレ率は2月の2.5%から3月の2.6%へとわずかに上昇しました。多くの指標では価格上昇が見られず、例えば食品価格は2月から3月にかけて横ばいであり、サービス価格も前月比0.2%増と穏やかな推移でした。

しかし、著者のマイク・マハレイ氏は、政府が発表するCPIのデータは実態を正確に反映していない可能性があると指摘しています。現在のCPIは過去の不透明なデータを算入しているほか、労働データの頻繁な修正も数字の信頼性に疑問を投げかけています。さらに、1990年代に改定された現在のCPI算出式は、実際の物価上昇を過小評価するように設計されているという見方もあります。仮に1970年代に用いられていた古い算出式を適用すれば、現在のCPIは公式発表の約2倍にあたる6%に近い数字になると推測されています。CPIはあくまで政府が選定した特定の商品群の価格動向を示すものに過ぎず、経済学的な定義におけるインフレの全貌を語るものではありません。本来のインフレとは、単なる「物価の上昇」ではなく、通貨供給量と信用の増加を指します。消費者物価の上昇は、この通貨膨張によって引き起こされる一つの症状に過ぎないのです。

実際の通貨供給量に目を向けると、エネルギー価格の変動とは無関係にインフレが加速している実態が浮かび上がります。連邦準備制度、いわゆるFRBのM2データに基づくと、通貨供給量は2025年2月の21.61兆ドルから2026年2月には22.67兆ドルへと増加しました。これは4.9%の増加に相当し、実質的なインフレ率は5%に近い水準であることを示唆しています。通貨供給量は2023年10月に底を打って以降、再び増加に転じており、現在はパンデミック時のピークを大きく上回っています。さらに、FRBは昨年12月から事実上の量的緩和を再開し、再び米国債の買い入れを通じて通貨を創出しています。このような通貨の膨張は、最終的に資産価格や消費者物価の上昇を招き、通貨価値の下落をもたらします。仮に紛争が終結してエネルギー価格が落ち着いたとしても、政府が通貨を増やし続ける限り、インフレという根本的な問題は解決しないと記事は締めくくっています。