大恐慌の再来も

【海外動画より】ホルムズ海峡の封鎖危機が世界経済に与える深刻な影響について、金融ジャーナリストのデビッド・リン氏が解説を行っています。リン氏は、中東情勢の緊迫化に伴うインフレ期待の高まりが、米国の10年債など長期国債の利回りを押し上げている現状を最大の懸念材料として挙げました。市場では、利回りが6%に達すれば1930年代の大恐慌に匹敵する事態になるとの警戒感や、4.5%超で「危険地帯」に入ったとする大手金融機関の見解が紹介されています。過去に比べて債務残高や国内総生産（GDP）比の負担が格段に重い現在、利回りの急激な上昇ペースが市場を不安定にしています。

この情勢変化は、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策の見通しを大きく変えました。当初予想されていた2026年内の利下げ観測は消滅し、現在では年内に利上げが行われる確率が45%から48%に達しています。すでに米国の債務に対する利払い費用は年間1兆ドルを超えて軍事費を上回っており、政府は赤字補填のために増税かインフレによる債務の目減りを選択せざるを得ない状況です。リン氏は、インフレも実質的な消費力を奪う増税の一種であると指摘し、金利上昇と債務拡大が同時に前例のないペースで進む現状に警鐘を鳴らしました。

海峡封鎖の長期化によるエネルギー高の影響は地域ごとに異なっています。米国は世界最大の産油国であり天然ガスの輸出国でもあるため、原油高によるハイテク企業への影響は比較的軽微です。その一方で、中東からの原油輸入に頼る東アジアや東南アジア諸国への打撃はより直接的です。アジア地域ではエネルギーだけでなく、米や肥料の価格高騰を招いており、フィリピンが国家非常事態を宣言するなど供給ショックの深刻さが浮き彫りになりました。

こうした中、同じ資源国でありながらカナダはG7の中で唯一、2四半期連続のマイナス成長というテクニカルリセッションに陥っています。リン氏は、豊かな資源を保有していても開発のスピードが財政赤字の補填に追いついていない実態を挙げ、国ごとの対応力によって受ける打撃に大きな差が出ると説明しました。危機の長期化を前に、政策の遅れや市場の現実との乖離が世界的な混乱をさらに拡大させていると結んでいます。

HORMUZ CRISIS WORSE THAN THE GREAT DEPRESSION - Financial Journalist David Lin - YouTube