すでに景気後退か

【海外動画より】アメリカの金融・経済動向を分析する「ユーロダラー・ユニバーシティ」の創設者であるジェフ・スナイダー氏は、最新の経済データをもとに、米国経済がすでに後退局面に入っている可能性について議論を展開しています。経済分析局（BEA）が発表した最新のデータによると、4月の個人所得の伸び率は名目ベースで0%となり、過去6か月から8か月にわたって所得の伸びが減速していることが明らかになりました。これは、全米経済研究所（NBER）が景気循環を判定する際に最も重視する民間部門の収入データであり、雇用統計を扱う労働統計局（BLS）とは別の視点から、米国経済が昨年後半、具体的には2025年10月頃にすでに景気のピークを迎えていたことを示唆しています。

スナイダー氏と共に番組に出演した経済アナリストのシステム・マクロ代表のスティーブ・バンミーター氏は、現在の米国経済を典型的な「K字型経済」と評しています。一部の層は株価の上昇や高額なボーナスを背景に消費を続けている一方で、大部分の一般国民は物価上昇と労働時間の減少に直面し、すでに景気後退の渦中にあります。4月の個人貯蓄率は2.6%にまで低下し、これは物価が急騰していた2022年以来の低水準となりました。これまで国民は確定申告による税金の還付金や貯蓄を取り崩すことで消費を維持してきましたが、貯蓄が限界に達したことで、ウォルマートなどの小売業でもガソリン代の節約や、ホームデポ、ロウズといった大手での消費抑制が顕著になっています。これは、エネルギーショックが購買力の低い層から順に打撃を与え、経済全体を逼迫させている典型的な初期の兆候です。

中央銀行である連邦準備制度理事会（FRB）や各国の金融当局の対応についても深刻な懸念が示されました。債券市場の動きを見ると、これまで利上げを想定していた市場の予測は一転し、景気の悪化に伴う利下げへの圧力が高まっています。実際に、最もタカ派的な姿勢を見せていたイングランド銀行のアンドリュー・ベイリー総裁が、景気の急激な悪化を受けて「一定のインフレを容認する」という極めて異例の発言を行いました。これは、中央銀行がインフレ予測を誤り、実態は失業率の上昇や深刻な景気後退という伝統的なエネルギーショックの局面に直面していることを自ら認めたに等しいとスナイダー氏は指摘します。金融緩和によって株価が一時的に急騰する可能性はあるものの、景気悪化の本質的な解決にはならず、米国はすでに後退の「不可逆点」を過ぎている恐れがあると結論付けられています。

HOLY SH*T!! New Data Shows The Recession Actually Start 8 Months Ago!? - YouTube