イランの核兵器？

【海外動画より】テヘラン大学の教授であり、イランの核交渉チームの元顧問でもあるセエド・モハマド・マランディ氏が、ジャーナリストのグレン・ディーゼン氏のインタビューに応じた国際情勢に関する対談動画をご紹介します。この動画では、中東における緊迫した軍事衝突、世界経済への影響、ホルムズ海峡の新たな現実、そしてイランの核抑止力に対する見解が詳細に語られています。

マランディ氏はまず、現在の中東情勢について、停戦合意後も米国がイランに対して事実上の戦争行為である経済包囲網（兵糧攻め）を継続していると批判します。イランがこれに対してホルムズ海峡のペルシャ湾域内、とりわけ米軍の攻撃に関与したクウェートやバーレーンへの厳しい報復措置をとったことで、米国やイスラエルは一時的にそれ以上の拡大を躊躇していると分析します。同氏によれば、世界経済はすでに深刻な危機に瀕しており、エネルギー専門家らの見通しでは、原油の戦略備蓄が底をつくことや、ホルムズ海峡の貿易制限によるヘリウムや石油化学製品、肥料、液化天然ガス（LNG）などの致命的な供給不足が重なる6月が、世界的な経済危機の大きな転換点になると予測されています。

さらに注目すべきは、ホルムズ海峡の通行に関する「新たな常態」です。マランディ氏は、イランが同海峡で通行料を徴収する仕組みを導入したことは、今後恒久的な制度として定着すると明言します。これにより、敵対国やイスラエルに関連する船舶（一部保有を含む）の通行が厳しく制限される一方で、友好国には好条件のレートが適用される2層制のシステムが議論されています。同氏はこの劇的な変化について、米国トランプ政権とイスラエルのネタニヤフ政権の誤った政策が生み出した自業自得の結果であると断じています。

イランの核開発や核兵器保有の可能性については、政府の公式方針として核兵器を追求しないという最高指導者の「ファトワ（宗教令）」が依然として有効であることを強調します。一方で、イランの世論調査や市民の意識は、過去の武力衝突を経て「なぜ核兵器を持たないのか」という保有を支持する声が圧倒的多数派にシフトしている事実も指摘します。同氏は、一部で噂される核実験の可能性については、現代のAIシミュレーション技術などを鑑みれば軍事的な必要性はなく否定的としつつも、万が一イランの国家存亡に関わる致命的な脅威が生じた場合には、宗教令の解釈も含めて核に対する姿勢が変化する能力はすでに維持していると述べ、西側諸国がイランへの無理な条件を突きつけ続けることの危険性に警鐘を鳴らしています。

Seyed M. Marandi: Hormuz Toll, Strike On Kuwait, Israel Decline & Iranian Nuclear Bomb? - YouTube