中東危機を直視せよ

【海外動画より】投資ニュースレターの執筆者であり金融コメンテーターのジョン・ポロムニー氏は、中東のホルムズ海峡を巡る緊張状態が世界経済やエネルギー供給、各種コモディティ市場に及ぼす影響について危機感を表明しています。ポロムニー氏は、一般の投資家の多くが現在の事態の深刻さや波及効果を過小評価しており、市場には楽観的な見方がまん延していると指摘します。現代社会は原油やガスなしには成り立ちませんが、世界のエネルギー供給の12%から15%程度を担う同海峡が封鎖されることは、世界経済のシステムに致命的な打撃、いわば心臓発作をもたらすほどの衝撃です。それにもかかわらず、現在は一部の巨大なハイテク銘柄や半導体株の上昇という華やかなニュースの陰に、この重大なリスクが隠されてしまっています。

このエネルギー情勢の悪化に対し、これまでは国家による戦略備蓄（SPR）の取り崩しなどがクッションとなり、供給不足の表面化が一時的に遅れていました。しかし、アメリカなどの在庫データを見ると、原油だけでなくディーゼルやジェット燃料、ガソリンといった製品在庫は過去5年の平均を大きく下回る水準まで減少を続けています。ポロムニー氏は、金利や原油価格の高止まりが長期化する可能性が高く、イランを巡る地政学的リスクに伴うプレミアムが価格に永久的に織り込まれるようになると分析しています。かつて1970年代に発生した石油危機のようなガソリンの給油制限や価格高騰、そしてそれに伴う政府の不適切な介入が再び現実味を帯びており、ガソリンやディーゼル価格が極端に上昇する事態も懸念されています。

影響はエネルギー分野にとどまらず、農業にも深刻な影を落としています。肥料の製造コストや輸送用のディーゼル燃料の価格高騰は、世界的な食料インフレをさらに悪化させる要因です。化学肥料の投入量が減少すれば農作物の収穫量が世界的に落ち込むため、秋の収穫期以降に深刻な食料価格の上昇が目に見える形で表面化すると予想されています。こうした生活コストの上昇は、低所得層の生活を直撃し、社会的な不安定化や政治的な混乱、さらには政権交代や抗議活動の激化へとつながるリスクを持っています。ポロムニー氏は、このようなマクロ環境の構造的な供給制約を視野に入れ、投資戦略を慎重に見直すとともに、資源国や新たな供給ルートへの投資など、地政学的な変化を捉えた長期的なポジション形成が重要であるとの見解を明らかにしています。

Underestimating geopolitical and economic consequences of the Strait of Hormuz crisis - John Polomny - YouTube