アジアの貧困層に大打撃

【海外動画より】中東地域における緊張の高まりを受け、国際社会の動向に注目が集まっています。米国の配信番組において、コロンビア大学の教授であり、世界的に著名な経済学者であるジェフリー・サックス氏が、イランとイスラエルの衝突や世界経済への影響について見解を述べました。サックス氏は、イスラエルによるベイルート爆撃などを巡り、トランプ米大統領がイスラエルのネタニヤフ首相に対して強い不満を抱いている状況を指摘しています。米国政府内や国際世論でもイスラエルへの批判や圧力が強まっており、米国の世論調査でも約70%がイスラエルの行動に不満を示していると紹介されました。トランプ氏はイスラエルへの報復自重を求めているとされ、米国世論の60%近くがイランとの戦争継続に反対していることから、トランプ氏がイスラエルのために参戦する可能性は低いと分析しています。

さらにサックス氏は、中東の紛争が世界経済に及ぼすリスクについて踏み込んでいます。エネルギー市場の強靭性を主張する一部の専門家の意見に対し、サックス氏は異論を唱えました。ホルムズ海峡の封鎖などによる原油供給の減少は、実質的に20%近くに達する可能性があり、深刻な経済危機を引き起こすのに十分な規模であると警告しています。原油価格は一時1バレルあたり115ドルまで上昇したのち、現在は100ドル前後で推移していますが、市場の備蓄が減少しているため、紛争が長期化すればさらなる価格高騰と深刻な燃料不足を招くと指摘しました。これは、ガソリン価格の上昇に直面する米国の労働者層だけでなく、肥料不足などの影響を受けるアジアやアフリカの貧困層に対して、実質的な大打撃を与えると予測されています。

番組ではウクライナ情勢や米国の政治体制についても議論が及びました。サックス氏は、ウクライナが毎月多数の犠牲者を出しながら劣勢に立たされているとし、一刻も早い中立化と終戦が必要であると主張しました。また、米国のメディアや政治家の一部が戦争を煽っている背景として、年間1兆ドル以上の規模を持つ軍事産業複合体の存在を挙げ、世論の要望と乖離した動きを批判しています。最後に、間もなく80歳を迎えるトランプ大統領の精神的健康や資質を巡る米国内の議論に触れ、同氏の強い自己愛的な傾向が政治的リスクになり得るとの懸念を示し、引退が望ましいという見解で締めくくられました。

Trump and the new Iran-Israel war | Professor Jeffrey Sachs - YouTube