株価はなぜ急落したのか？

【海外動画より】米国の金融チャンネル「ビービス・ウェルス」を主宰するビービス氏は、雇用統計の好結果にもかかわらず株式市場が急落した背景と、その要因となった債券市場の仕組みについて、論理的な解説を行っています。朝方に発表された5月の米雇用統計は、市場予想の約8万人を大幅に上回る17万2000人の雇用増加を示し、失業率は4.3%と横ばいでした。本来であれば経済の健全性を示す好材料であるはずですが、株価はナスダック市場が約5%も下落するなど全面安となり、恐怖指数と呼ばれるVIXは39%も急上昇しました。この一見すると矛盾した現象を引き起こしたのが、国債利回りの急騰です。

多くの個人投資家は、刺激的で話題になりやすい株式市場ばかりに目を向けがちですが、金利やビジネスの動向を左右する債券市場の動きを理解することが不可欠です。今回の急落の前まで、市場はインフレ圧力が和らぎ、米連邦準備制度理事会、いわゆるFRBが近く利下げに踏み切る兆候を探していました。利下げが行われれば既存の債券の価値が高まり、投資環境にとってプラスに働きます。しかし、今回の強い雇用データは雇用の底堅さを示したため、市場は近い内に行われると期待されていた利下げの確率が低くなったと受け止めました。雇用が安定して収入が増えれば消費が活発になり、企業の価格決定力が高まって、FRBが目標とするインフレの抑制が難しくなるためです。

投資家が着目したのは、経済の強さそのものではなく、それが今後のFRBの金融政策に与える影響です。一般に国債の利回りは、FRBの現在の動きを追うだけでなく、将来の金利予測やインフレ見通しによって大きく変動します。もし金利が高止まりすると予想されれば、利回りの低い既存の債券の魅力は低下し、債券価格は下落します。債券の価格と利回りは逆の動きをするため、結果として2年債や10年債、30年債といった国債の利回りが一斉に跳ね上がることになりました。これは経済が強すぎるという意味ではなく、利下げの開始が後ずれし、高金利が長期化する可能性を債券市場が織り込んだ結果です。

この国債利回りの上昇は、住宅ローン金利の引き上げや企業の資金調達コストの増加に直結し、株式のバリュエーションの見直しを迫ることになります。つまり、強い雇用統計が発表され、近い内の利下げへの期待が後退したことで、将来の想定金利が上昇し、それが国債利回りの急騰を招いて株式市場に打撃を与えたという一連の論理的つながりがあります。一つの雇用統計だけで経済の全てが変わるわけではなく、データの修正や長期的なトレンドを見極める必要がありますが、市場は確率の変動に対して敏感に反応した形です。投資家は、強い経済データがFRBの様子見姿勢を長引かせ、結果として市場全体の重荷になるという冷徹な因果関係に直面しています。

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