キング牧師、軍事介入への警告

クインシー研究所上級研究員、ウィリアム・ハートング

（2023年1月15日）

マーティン・ルーサー・キング牧師の誕生日〔1月15日〕は、彼の人生と仕事の意義について一歩下がって考える機会を与えてくれる。人種差別が拡大し、冷戦の雰囲気が漂う今年は、とりわけそのことが重要である。

キング牧師は、暗殺される一年前の1967年4月4日、ニューヨークのリバーサイド教会で行われたベトナム戦争反対の演説で、米内外の苦境の関連について深い理解を示した。

NEW @WilliamHartung : #MLK understood that Vietnam was not an isolated case of U.S. military adventurism. MORE: https://t.co/Wh3YH5RRDZ

— Responsible Statecraft (@RStatecraft) January 16, 2023

キング牧師は、ベトナムが米国の軍事的冒険主義における孤立した事例ではないことを理解していた。

ベトナム戦争は、米国人の精神が抱える深い病の徴候にすぎない。もしこの深刻な現実を無視するならば……次の世代のために、（ベトナム戦争に反対するような）「聖職者と信徒のための」委員会を組織することになるだろう。この委員会はグアテマラ、すなわちグアテマラとペルーについて関心を抱くだろう。タイとカンボジアに関心を抱くだろう。モザンビークや南アフリカにも関心を抱くだろう。米国の生活と政策に、重大で深遠な変化がない限り、私たちはこれらや他の多くの〔国の〕名前のために行進し、集会に参加し続けるだろう。

米国がどこに介入するかというキング牧師の予測は正確ではなかったが、その述べた経過は、アフガニスタンからイラク、リビア、ソマリア、シリア、そしてそれ以降と、悲しくも実現してきた。

これらの直接的な介入は、世界有数の武器貿易国としての米国の役割を考慮していない。サウジアラビアやアラブ首長国連邦などの国に軍備を供給し、それがイエメンでの残忍な戦争で使われ、直接・間接的に40万人に迫る死者を出している。ストックホルム国際平和研究所によると、米国が2017年から2021年の間に武器を供給した国は103カ国にのぼり、これは世界の国々の半数以上にあたる。世界の多くの市民にとって米国との最初の関わりは、自国政府や敵対国が手にした、米軍や米国が供給した武器である。

このような米国の広範な軍事介入と武器売却の記録は、バイデン政権が公約に掲げた「外交第一」の外交政策とはかけ離れたものである。バイデン政権は、アフガニスタンでの二十年にわたる悲惨な交戦から米国を解放するという公約を守ったことは評価できる。またウクライナのように、ロシアの残忍な侵略をかわすために防衛目的で米国の武器が提供されたケースもある。しかし米国は依然として、五十年以上も前にキング牧師が警告したような、軍国主義的な外交政策に固執している。

クインシー研究所の非常勤研究員でタフツ大学教授のモニカ・トフト氏は、フォーリン・アフェアーズ誌の最近の記事で、米国の軍事力依存がもたらす広範な影響について指摘している。

これは不幸な傾向である。アフガニスタン、イラク、リビアへの米国の悲惨な軍事介入を見ればわかるだろう。武力行使に過度に依存すれば、世界における米国の正当性をも損なう。米国の外交団と海外における米国の影響力が縮小する一方で、米国の軍事的な足跡は増える一方である。

トフト氏は、米国の介入主義が世界における米国の評判に与える影響も指摘している。2013年から2018年にかけて行われたピューリサーチの世論調査では、米国を脅威と考える外国人の数は、その期間に25％から45％へとほぼ倍増した。

キング牧師はまた、横行する介入主義がもたらす国内の影響についても強調した。

数年前、闘争の中で輝く瞬間があった。貧困対策を通じて、黒人も白人も含め、貧しい人々の希望が本当に約束されているかのように思えた。実験があり、希望があり、新しい始まりがあった。その後、ベトナム戦争が勃発し、この政策が壊され、まるで戦争に熱狂した社会の怠惰な政治的おもちゃであるかのように解体されるのを見た。ベトナムのような冒険が、悪魔のような破壊的な吸引管のように、人と技術とお金を引き寄せ続ける限り、米国が貧困層の立ち直りに必要な資金やエネルギーを投資することはないと思った。

軍国主義がもたらす国内の犠牲は今日、痛ましいほど明白である。先月バイデン米大統領が署名した予算は、国防総省とエネルギー省の核兵器関連業務に8580億ドルを提供している。これは連邦政府の裁量予算全体の半分をはるかに超える額である。裁量予算には、社会保障やメディケア（米高齢者向け公的医療保険）のような強制的な給付政策以外に、環境保護、公衆衛生、司法行政、職業訓練、教育など、政府が行うほぼすべての業務が含まれる。一方、議会はコロナ対策に追加資金を得ようとする政権の試みに抵抗し、貧困をなくす最も効果的な手段の一つである児童税額控除を打ち切った。

キング牧師は、戦争国家の根は深く、「人種差別、極端な物質主義、軍国主義という巨大な三つ子」によって動かされていることを理解していた。キング牧師に影響を受け、ウィリアム・バーバー牧師とリズ・セオハリス牧師が共同議長を務める「貧しい人々のキャンペーン」のような団体は、これらの問題に取り組むよう呼びかけている。米国と世界の安全保障、自国の繁栄と平等に多大な利益をもたらす、真の「外交第一」の外交政策を育むには、より多くの団体や個人がそうする必要がある。

（次を全訳）

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