米軍拠点の被害甚大

How Iran has damaged the US military footprint in the Middle East (PHOTOS, VIDEOS) — RT World News [LINK]

【海外記事より】現在、中東地域においてアメリカ軍の拠点に甚大な被害が出ているとの報道が相次いでいます。報道によれば、イランとの軍事衝突が激化する中で、アメリカ国防総省は当初の想定を上回る損害を被っており、中東各地にある少なくとも16カ所の米軍基地が攻撃を受けたとされています。当初、国防総省は今回の戦争に関わる費用を約250億ドルと見積もっていましたが、これには基地の修復費用が含まれておらず、実際の総額は400億ドルから500億ドルに達する可能性があるとCNNなどは伝えています。攻撃の対象は、クウェートやサウジアラビア、バーレーンなど8カ国に及び、倉庫や司令部、航空機の格納庫、滑走路、そして高額なレーダーシステムなどが破壊されました。特にクウェートのキャンプ・ブーリングへの攻撃では、長年で初めて敵側の固定翼機による爆撃が確認されたとのことです。

アメリカ政府は、被害の実態を伏せるために情報の制御を試みているようです。3月中旬には、衛星画像を提供する民間企業に対し、敵対勢力への情報流出を防ぐという名目で、画像の公開を14日間遅らせるよう要請しました。さらに4月に入ると、トランプ政権は特定の関心領域に関する画像を自発的に差し控えるよう各社に求めたと報じられています。しかし、流出した画像や各種報道からは、1機約2億7000万ドルのE-3セントリー早期警戒管制機や、F-35戦闘機といった高価値の資産が損傷、あるいは破壊されたことが判明しています。また、イラン側の攻撃により、アメリカ軍の要とも言える長距離レーダーや通信機器の多くが機能を失い、域内に設置されていた防護ドームのほとんどが破壊されたとの調査結果も示されています。人的被害についても、アメリカ軍はこれまでに13人の死亡と400人以上の負傷を認めています。

この状況は、長年アメリカの軍事力に依存してきた湾岸諸国との関係にも変化を及ぼしています。自国の領土に米軍基地を置くことで得られるはずだった「保護の傘」が揺らぎ始めたことで、サウジアラビアなどの周辺国は、アメリカとの同盟関係だけに依存することの危うさを感じ始めています。さらに、ホルムズ海峡の封鎖などによって石油や天然ガスの輸出が滞る中、アラブ首長国連邦が原油取引の決済を米ドルから中国の人民元に切り替える可能性を示唆するなど、経済面での影響も表面化しています。アメリカ軍は中東に5万人規模の兵力を展開し、空母を派遣して態勢を立て直そうとしていますが、かつてのような圧倒的な軍事的優位性が揺らいでいる様子が浮き彫りになっています。現在の中東情勢は、単なる軍事衝突の枠を超え、地域におけるアメリカの影響力そのものを問う事態へと発展しているようです。