Daniel L. Davis, The Simple Way to Save the U.S. Military(米軍を救う簡単な方法)より抜粋。
この数カ月で米国防総省(the Pentagon)はノルウェー、ポーランド、リトアニア、シリア、アフリカでの兵力増強を発表した。海外増派に拍車をかけるものだ。これは軍事的脅威の増大に対応したものではない。実のところ、明確な根拠はほとんどない。
この同時並行的な海外増派にはっきりした大戦略(grand strategy)はないし、脅威に対して軍隊をどう使うか統一した構想もない。国防総省が増派を発表するたびに軍指導者は戦術上の目標を説明するが、作戦そのものの目的については論じない。
戦術が有効だったか事後的に測る基準(metrics)もない。米軍は世界一有能でよく訓練されており、与えられた任務の大半をやり遂げる。しかし作戦の成功を測る基準がないために、任務の成功が国の安全に貢献したかどうか誰も判断できない。
米軍の国防能力は落ちている。原因は軍の酷使(overuse)だ。国益に必須でもない地域に派遣し、ささいな脅威と戦わせている。国防予算を増やせばむしろ逆効果だろう。政治家・官僚は、予算が増えるとそれをずっと使えると思い込むからだ。
米軍の国防能力を立て直す手順は二つ。まずトランプ大統領(President Trump)はぜひ、海外のどうでもいい多くの作戦に軍を送らないようにしてほしい。次に、議会は憲法上の使命を再認識し、海外派兵の決定に先立つ聴取・調査を復活しなければならない。
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