2015年10月31日土曜日

ファング『ヤバい統計学』

CCCメディアハウス
発売日 : 2011-02-18

統計学の限界を知る


統計学は有用な学問だが、限界もある。本書は統計学の有用性を述べるだけでなく、類書が避けて通りがちな限界についても率直に述べた、誠実な本である。

統計学は、物事の相関関係を調べる学問である。相関関係とは、一方が増加すると他方が増加または減少する数量的な関係を指す。

相関関係と混同されやすいものに、因果関係がある。因果関係とは、原因と結果の論理的なつながりを指す。二つの現象に相関関係があるからといって、因果関係があるとは限らない。夏服を着る人の多くが汗をかいているからといって、夏服が汗の原因だとはいえない。

統計から相関関係を知ることはできても、因果関係を知ることはできない。因果関係は数量的な関係ではなく、論理的な関係だからだ。

著者は包み隠さずこう書く。「統計学者も認めているように、知識や経験に基づく推測だけを表すという意味で、統計モデルは常に『間違っている』」

だから統計学に詳しい研究者ほど、その限界に鋭い感覚をもつ。著者によれば、たとえば疫学者である。病菌原因を突き止めるため、統計だけに頼らず、微生物学者や農業部門の調査官、患者など、統計以外のさまざまなところに裏づけとなる証拠を求める。「原因解明が最大かつ究極の目標であり、それ以外の成果は意味がない。彼らの判断ミスは、経済と消費者の信頼に破滅的なダメージを与えるからだ」。これが学問の厳しさというものだろう。

さてそれに引き換え、本書では触れていないが、同じく統計を多用する経済学者の場合はどうだろう。たとえば安倍晋三首相の経済ブレーンで内閣官房参与を務め、アベノミクスの理論的な柱となってきたエール大名誉教授の浜田宏一は、2013年のインタビューでこう述べた。「1960年から72年までの高度経済成長の時期、日本は毎年、ヒト桁のインフレを続けていました。いま経済成長が著しい中国でも、年に3〜4%のインフレが起こっています。経済成長に伴って適度のインフレが起こるのは、極めて正常な現象なのです」

インフレの時代に経済成長が続いたというのは、相関関係にすぎない。だからインフレが経済成長の原因だとは限らないし、金融緩和でインフレを起こせば経済が良くなるともいえない。もしそう主張したいのなら、疫学者のように、統計以外に裏づけを示し、因果関係を証明しなければならない。しかし浜田はこのインタビューでもそれ以外の場所でも、他のリフレ派エコノミスト同様、インフレと経済成長について満足のゆく因果関係を示していない

浜田によれば「極めて正常」だったはずの中国経済はこのところ減速が明らかとなり、不動産バブルの背後で地方政府が債務危機に直面している。アベノミクスが統計学の限界をわきまえないお粗末な「経済理論」の上に成り立ち、実行されているとすれば、日本経済の先行きも楽観はできない。

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