対話の外交、脅しの外交

作家、グラハム・フラー

（2023年3月13日）

米国のニュースメディアでは、ささやかな記事にしかならない。しかし中国は、イランとサウジアラビアという強力だが敵対関係にある両国間の外交的和解を促し、パラダイムシフトを成し遂げたばかりである。時間が経てばわかることだが、この出来事は中東の力関係を変化させるだけでなく、中国の外交的役割の増大における新たな段階を示すものでもある。

Some degree of friction and competition is written into all human relationships at the personal, national, and international level. The question is, how do you act on friction? When and for whom does war become desirable? https://t.co/QgdRLD7y5h

— Responsible Statecraft (@RStatecraft) March 19, 2023

とくに米国が外交を軽視し、軍事力や懲罰的制裁による影響力の行使を優先し、米国の野心や「ルールに基づく国際秩序」という概念に対して他の国家を「埒外」とする構えを見せる現在、米国の戦略思考における紛争の「必然性」や「永続性」について新たな考えを呼び起こすことが期待できるかもしれない。

このことは、歴史上最も古い問いの一つである「なぜ、国々は実際に戦うのか」という問いを実際に提起している。学者たちはさまざまな答えを提示している。権力拡大や支配への欲求、資源をめぐる争い、不安や恐怖、あるいはイデオロギーや信仰、世界観の対立。あるいは、狂信的な指導者の危険な野望を実現するために、各国は戦争を起こすのかもしれない。むさぼり、競争し、争い、破壊し、殺すという、人間のDNAに刻まれたものなのかもしれない。

もちろん紛争の起源に関するこうした「深い」解釈は、危険でもある。戦争を許容することにもなりかねない。紛争や戦争に宿命的なもの、定められたものがあることはまずない。人間にはつねに選択肢があり、指導者には主体性がある。

戦争は必然なのか。かつてイギリスとフランスが不倶戴天の敵同士であり、13世紀から19世紀にかけて23回もの戦争を繰り返していたことは「よく知られて」いた。しかしある日突然、両者は戦争をしなくなった。そして両国は16世紀から第二次世界大戦の終わりまで、地政学的に険悪な敵同士であったことも「よく知られて」いた。現在では、両国は緊密な協力関係にある。

「歴史の教訓」は、ロシアと中国が東シベリアの権力と影響力をめぐって避けられない競争をしている、つまり「天敵」であるということだ。しかし時代は変わり、突然今日、ロシアと中国が緊密で戦略的な協力関係にあることがわかった。

つまり、これらの対立に「必然性」はないのである。時代は変わりうるし、実際に変わる。指導者も変わる。和解の機会は生まれるし、生み出すこともできる。中国がイランやサウジに対して行ってきたことは、その一部である。

では政府や指導者は、長期にわたる敵対関係をどうしたらたやすく変えることができるのだろうか。興味深いのは、2000年から2016年にかけてのトルコの外交政策の劇的な変化である。レジェップ・タイップ・エルドアン大統領のかつての理論家であり外相であったアフメト・ダウトオール氏の知的指導のもと、トルコは外交政策の転換点を宣言した。地域諸国との関係が悪かった約50年間の後、ダウトオール氏は「敵ゼロ」という新たな外交ビジョンを宣言した。ほぼ一夜にして、トルコはほぼすべての近隣諸国との長年の摩擦に対処し始めたのである。これは政策的な選択であった。もちろん万能薬にはなりえない。そして残念ながら、トルコはシリア内戦でこうした政策の一部を放棄してしまった。

人間が「もう戦争はしない」と決めれば戦争が終わると考えるのは、ナイーブである。個人、国家、国際のあらゆる人間関係には、ある程度の摩擦や競争がつきものである。問題は、摩擦に対してどのように行動するかということだ。いつ、誰にとって、戦争が望ましいものになるのか。

当然のことながら、米国の政策立案者は、ダウトオール氏の外交政策ビジョンに不満を抱いていた。米国が主導する北大西洋条約機構（NATO）のゲームプランに従い、他のすべての国に米国の敵国認識を認めさせ、支持させることを望んでいたのである。

しかし今、中国は、相互利益の得られるすべての国とビジネスを行うことを宣言している（台湾は現在進行形の難問だ）。米国とは対照的に、中国は戦争状態にあるあらゆる国々と取引することができると考えている。イランやイスラエル、パレスチナの指導者たち、戦争中のサウジやイエメンとも対話する。

これとは対照的に、米国が真剣に関われない国の数はますます増えている。キューバとも、イランとも、パレスチナの重要政党ハマスとも対話しないし、ベネズエラやシリアの政府にも関わらない。これは米国自身の外交的な機動力を事実上制限する、自業自得のようなものである。ロシアや中国との関係が危機に瀕するのに、国務長官はどちらの国の担当者とも長期にわたり、ほとんど個人的な接触を保つことはない。幹部外交官らは、外交の意味や目的を理解していないようだ。他国との対話を拒否したり、他国を脅したりすることが強さにつながると信じているのかもしれない。しかし、それは米国から影響力を奪うことでもある。

中国は、米国が世界を見ているイデオロギー的な色眼鏡なしに行動する能力によって、信頼を得ることができる。イランとサウジアラビアの国交回復を監督することで、それを実現しようとしている。しかし米国は、この危険な地域紛争からの脱却を歓迎するどころか、和解に狼狽しているように見える（中国が次にアフリカで何をするのか注目したい）。

中国は米国の弱点を皮肉に利用しようとしているだけで、米国が主張する人権や民主主義の価値には何の関心もない、と言う人もいるかもしれない。その同じ米国は、民主主義と人権を都合によって支持し、これらの価値を友人への贈り物ではなく、敵に対する武器として利用することで悪名高いと、別の人は言うだろう。

もし米国が突然、過去10年間のトルコのような政策を採用し、安全保障の不可分性、つまり、地域のすべてのプレーヤーが安全だと感じない限り、真の地域の安全保障はありえないという考えを盛り込んだらどうなるだろうか（ウクライナを考えてみてほしい）。あるいは、今日の中国の現実的な政策を採用するとしたら。自分たちが気に入らない相手、さらには海外で制裁を実施しない友好国に対して、効果のない制裁を延々と繰り返すのではなく、もっと大きな柔軟性を得ることができるのではないだろうか。

トルコや中国の外交政策が理想的だと言っているわけではない。たとえば、南シナ海における中国の強引な政策には、批判すべき根拠が多々ある。しかし全体として、中国は経済発展と紛争減少を最優先課題としており、このメッセージは南半球で非常に効果的に響くものである。

これはかつて米国が理想としたものだったが、ソ連が崩壊し、米国は「世界唯一の超大国」という考えに酔ってしまった。それ以来、世界が変化しても、その地位を維持するためにできる限りのことをすることに執着してきた。こうして米国はきわめて不健全としか言いようのない地政学的ビジョンを採用している。すなわち、中国やロシアが世界に及ぼす影響を阻止するのに必要なことを行い、自分たちがまだ主導権を握っていることを証明しようと必死になっているのである。これに対して中国は、欠点はあるにせよ、より現実的で、観念的でないグローバルな外交官として活躍できる土壌を見いだしつつあるようだ。

これは米国に深い再考を促すべきものではないだろうか。

In great power diplomacy, is China beating US at its own game? - Responsible Statecraft [LINK]