世界経済フォーラムの「ジェンダーギャップ指数2021」で、日本が156カ国中120位にとどまったとして、批判されている。調査対象となった四分野のうち、点数が低かったのは「経済」「政治参加」で、男女の所得格差、女性管理職や女性政治家の少なさが響いたという。
しかし、それによって日本が女性差別社会だと結論づけることはできない。
進化心理学の知見によれば、男女差別と思われてきた現象の多くは、男女の生物学的な違いと、そこから生じる繁殖戦略の違いに起因する。
男性は金を稼ぎ、高い地位に就くために、がむしゃらに努力する。競争に勝って多数の女性と配偶関係を結べば、それだけ多くの子供を残せるからだ。一方、女性は高い地位に就いても残せる子供の数は増えないから、それほど高い地位を求めようとしない。
そうだとすれば、政治・経済における男女格差は、差別ではなく、男女の選択の違いから生じた可能性がある。
政治の男女格差の小さな国は、ランキング首位のアイスランドをはじめ、クオータ制によって女性に一定以上の政治参加を割り当てている。日本も見習えとの意見が多いようだが、法の下の平等に照らして疑問がある。
ジェンダーギャップ指数で、日本は「教育」「医療へのアクセス」については90%以上平等が達成できているという。もし日本が本当に女性差別社会なら、こうはならないはずだ。男女の生物学的な違いを認めず、あらゆることに結果の平等を求める発想には危うさを感じる。
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